ＳＢＩ証券で米国株取引を開始するためには、国内株式の取引口座とは別に外国株式の取引口座を開設する必要があります。
外国株式の取引口座開設後、最初に購入した米国株（個別株）は、コカコーラ（飲料、KO）、ジョンソン＆ジョンソン（医薬品、JNJ）、プロクター＆ギャンブル（生活必需品、PG）、ウォルマート（小売、WMT）、エクソンモービル（石油、XOM）、スリーエム（テープなど様々な商品、MMM）、AT＆T（通信、T）、フィリップモリスインターナショナル（たばこ、PM）、インターナショナルビジネスマシーンズ（コンピュータ、IBM）、サザン（電力、SO）の10銘柄です。
バフェット太郎氏の著書「バカでも稼げる「米国株」高配当投資」で推奨されている30銘柄の中から、私も聞いたことがあるような有名銘柄を中心に、セクター分散も考慮して選定しました。
さらに、ベンチマークとなるインデックスファンドとパフォーマンスを比較する目的で、この本でも紹介されているバンガードS&P500ETF（VOO）とバンガード米国高配当株式ETF（VYM）の２銘柄を追加しました。つまり、個別株とあわせ運用対象は全部で12銘柄とし、各銘柄の評価額が均等になるように投資していくこととしました。
まず、12銘柄それぞれについて、投資額（非常に少額）がほぼ同じになるような株数を同時期に購入し、その後は時間をかけてそれぞれの銘柄の株数を少しずつ増やしていきました。当たり前のことですが、米国株は米ドルで販売されていますので、購入には米ドルが必要です。ただし、各証券会社には購入時に必要な分だけ日本円をドルに自動で両替してくれるサービスがありますので、日本円の用意があれば予め米ドルを用意しておく必要はありません。
2019年1月には、有名なアップル（AAPL）とマクドナルド（MCD）を追加して、運用対象を14銘柄に増やしました。その後、偶然にもAAPLは数倍にまで値上がりするという幸運に恵まれています。
一方、個別株は業績が予想より悪かったりすると、株価が下落したり伸び悩んだりしますので、2019年7月に調子も評判も良くなかったIBMを全部売却し、運用対象を13銘柄としました。
しばらく13銘柄で運用していたところ、2020年2月に株価大暴落（コロナショック）に遭遇しました。
コロナショックで運用していた13銘柄はいずれも下落しましたが、銘柄によって下落率に差がありました。最も大きく下落したのはエクソンモービル（XOM）だったと記憶しています。当時はネットでXOMのことを「爆損モービル」と揶揄することが流行するなど、自ら日本一アンチが多いブロガーと称されているバフェット太郎氏を非難するコメントがネットにあふれていました。（その後XOMは復活を遂げ、攻撃した人たちはバフェット太郎氏の逆襲にあっていました。）
私の資産評価額も大きく減少し、恐怖を感じましたが、もともと長期で取り組むこととしていましたので、長い目でみれば株価はいつかは回復するだろうと楽観的に考えるように努め、狼狽して下落した銘柄を売るようなことは何とか我慢できました。
逆に、本家バフェット氏の所有銘柄のうち大きく値下がりしたウェルズファーゴ（銀行、WFC）を購入し、再び運用対象を14銘柄（ETF2銘柄を含む）に戻しました。
その後は、取引口座に新たな入金を行わず、各銘柄から通常３カ月に１回受領する配当金で追加投資するだけでしたが、コロナショック後は株価の回復が早く、その後も2022年を除き市場が堅調であったことに円安が重なり、幸いなことに2023年末には個別株の資産額（円建）が投資額の２倍程度にまで成長しています。
なお、コロナショック以後も個別株の銘柄は継続的に入れ替えています。具体的には、WFC、T、MMMは全部売却（このうちTとMMMは損切り）し、新たに有名なマイクロソフト（MSFT）、S＆Pグローバル（信用格付、SPGI）、ベライゾンコミュニケーションズ（通信、VZ）を追加しています。
SPGIはバフェット太郎氏の推奨銘柄ではありませんが、S&P500指数を提供している会社であることや、連続増配年数が2023年で50年に達するという安定性を評価して選定しました。というと聞こえが良いですが、本当のところは私がいつも参考にさせていただいているブログ「たぱぞうの米国株投資」を運営されているたぱぞう氏がSPGIを高く評価されている記事を見ていたことが決め手になりました。
バフェット太郎氏が推奨するポートフォリオは、各銘柄の資産額が均等になるように追加投資などで資産額を調整していくものです。しかしながら、私の場合は、思いがけずアップル（AAPL）の資産額が突出してしまい、その他の銘柄も資産額に差が出てきたことから、配当金だけの追加投資で資産額を均等にすることは諦めざるを得ませんでした。
そのため、現在はAAPL以外の銘柄を対象として、資産額ではなく投資額が均等になるように配当金で追加投資しています。